新宿スクエアタワー
A-11 東京都心 事務所 大規模 外部取得
西新宿エリアの超高層オフィスビル
西新宿・超高層ビル群の西側に立地し、複合開発計画「アイ・タウン」のメインビルとなる地上30階建ての超高層オフィスビルです。
チェック模様のガラスカーテンウォールの外観は、重厚感と洗練された印象を
与え、顕示性に優れています。また、オフィスはワンフロア約300坪あり、
開放的なエントランスにはカフェを併設し、緑豊かな中庭と共に、来館者に
心安らぐ空間を提供しています。
アクセスマップ
最寄り駅ルート
下記の駅名をクリックすると駅から物件までの経路が表示されます。
関連プレスリリース
- 2004年6月29日
- 資産の取得（契約締結）に関するお知らせ
- 2008年9月25日
- 資産の取得（契約締結）に関するお知らせ
- 2015年3月24日
- 資産の取得（契約締結）に関するお知らせ（新宿スクエアタワー（追加取得分））
- 2015年10月20日
- 資産の取得（契約締結）に関するお知らせ（新宿スクエアタワー（追加取得分））
- 2015年10月27日
- （訂正）資産の取得（契約締結）に関するお知らせ（新宿スクエアタワー（追加取得分））
物件概要
| 所在地 | 東京都新宿区西新宿六丁目22番1号 | ||
|---|---|---|---|
| 構造・階数 | S, RC, SRC B4/30F | 取得価格（百万円） | 14966 |
| 延床⾯積（m2） | 78,796.00 | 総賃貸可能面積（m2） | 19300.66 |
| 竣⼯月 | 1994年10月 | 基準階面積（m2） | 955.66 |
| 取得⽇ |
2004年7月2日 2008年9月26日 2015年3月25日 2015年10月21日 |
テナント数 | 23 |
| 関連URL | 東京建物オフィスビル賃貸情報公式サイト | ||
- (注1)「構造・階数」の略称は、それぞれ次を表しています。
- Ｓ：鉄骨造、ＲＣ：鉄筋コンクリート造、ＳＲＣ：鉄骨鉄筋コンクリート造
- (注2)取得価格は、不動産売買契約書又は信託受益権譲渡契約書に記載された譲渡金額 を百万円未満切捨てで記載しており、当該不動産等の取得に要した諸経費及び消費税 等は含みません。
- (注3)「延床面積」は、建物一棟全体の面積(他の区分所有者又は共有者の持分を含みます。)を登記簿に基づき記載しています。
- (注4)本物件については、東京建物株式会社に一括賃貸し、同社が転貸人に転貸(サブリース)しています。「総賃貸可能面積」は、同社が賃貸し、かつ転貸が可能な契約上の合計面積にJPRの賃料配分率を乗じた面積を記載しています。また、テナント数は転貸人の数を掲載しています。
- (注5)JPRは本物件の62.7％相当を保有しており、2015年10月21日付にて4.7％相当を追加取得したことにより、持分割合が67.4％となっています。
平面図
運用の状況
| 第34期 | 第35期 | 第36期 | 第37期 | |
|---|---|---|---|---|
| 賃料事業収⼊（百万円） | 393 | 396 | 413 | 432 |
| 賃貸事業費用（百万円） | 106 | 109 | 110 | 114 |
| 賃貸NOI（百万円） | 287 | 286 | 302 | 318 |
| 減価償却費（百万円） | 55 | 54 | 54 | 54 |
| 賃貸事業損益（百万円） | 231 | 232 | 247 | 263 |
| 資本的⽀出（百万円） | 1 | 0 | 4 | 0 |
| 期末稼働率（%） | 100.0 | 100.0 | 100.0 | 100.0 |
| NOI利回り（%） | 3.8 | 3.9 | 4.0 | 4.3 |
| 償却後利回り（%） | 3.1 | 3.1 | 3.3 | 3.5 |
| 鑑定評価額（百万円） | 14,800 | 14,900 | 14,900 | 14,700 |
| 評価損益（百万円） | 1,535 | 1,689 | 1,739 | 1,594 |
| 直接還元利回り（%） | 3.7 | 3.7 | 3.7 | 3.7 |
- (注1)「期末稼働率」＝ 総賃貸面積 ÷ 総賃貸可能面積
- (注2)「NOI利回り」＝ (不動産賃貸事業収入 - 不動産賃貸事業費用)+減価償却費) )÷ 取得価格 (年換算)
- (注3)「償却後利回り」＝(不動産賃貸事業収入 - 不動産賃貸事業費用) ÷ 取得価格 (年換算)
- (注4)「評価損益」＝ 鑑定評価額 - 簿価
- (注5)「直接還元利回り」＝ 直接還元法に基づく還元利回りを記載しています。直接還元法とは、収益還元法(対象不動産が将来生み出すであろうと期待される純収益の現在価値の総和を求めることにより、対象不動産の価格を求める手法)によって収益価格を求める手法のうち、一期間の純収益を還元利回りによって還元する方法です。
- (注6)金額及び面積については記載未満の桁数は切り捨てて記載し、比率その他の数値については記載未満の桁数で四捨五入して記載しています。